もしもの時、団体信用生命保険(団信)に入っていれば、家族が安心しますね。住宅ローンを組む際には必須のアイテムと思っている方も多いと思います。
私は緑内障ですが、緑内障は目の病気で生命の危険もないし、気にもとめていなかったです。
住宅ローンを相談する機会があり、団信の話題になりました。
健康状態は特に問題ないでしょうか?
特に問題ないですが、目の病気はあるんですよね。緑内障なんです。
銀行員の笑顔が、一瞬固まる。。
目の病気は進行具合にもよりますが、厳しかったりしますね。。
事前審査してもらうことをお勧めします。
思ったよりも緑内障などの目の病気はハードルが高そうです。。
両目が失明すると、高度障害状態となり、死亡保険金相当の高度障害保険金を支払うことになるのが理由のようです。
ずばり、緑内障でも団信に加入できる?
私の体験談ですが、緑内障でも団信に加入することができました。
私は緑内障と診断されて10年で、現在も点眼治療をしております。
人間ドックで眼圧が25mmHg前後が続き、眼底検査で「視神経乳頭陥没」と指摘されました。精密検査を行った結果、緑内障と診断されました。目の病気は全くノーマークで、まさか自分が緑内障?と思った記憶があります。
初めて病院で検査を受けたとき、視神経の6割が死んでいると聞いてショックでした。視野が欠けている自覚もないですし、そもそも初期と診断されたにもかかわらずです。
一度死んだ視神経は元に戻ることはないので、本当に怖い病気ですね。。
もし、人間ドックなどで「視神経乳頭陥没」と指摘されてそのままにしている方がいらっしゃれば一刻も早く眼科を受診し、精密検査を受けることをお勧めします。
目薬は二つ処方。初めはミケルナのみでしたが、眼圧をさらに下げた方がよいとのことで途中からブリモニジンを追加しております。
・ミケルナ配合点眼薬
・ブリモニジン酒石酸塩
初期の段階で見つかり、進行は抑えられている状況です。点眼により、眼圧は両方とも15mmHg前後です。手術歴はありません。
団体信用生命保険に加入申し込みする際に告知書を提出します。
告知書には、
- 治療、投薬した年月(期間)
- 手術の名前または部位
- 入院した期間
- 症状経過
- 現在の症状、治療内容、投薬名、量 等
を記載します。
私は、初期の緑内障と診断されて目薬で進行が抑えられているということ、投薬されている二つの目薬の名前、量を記入しました。眼圧を記入する部分がないのは、人によっては正常眼圧でも緑内障にかかる場合があるからだと思います。
保険会社による判断となるわけですが、まずは事前審査してみることをお勧めします。とはいえ、私自身、家の購入を考えるまで、そんなことは全く分からず、焦りました。。
団信に落ちた場合の選択肢
緑内障などの目の病気に限らず、団信の加入ができない場合、銀行の住宅ローンを借りれなくなってしまいます。。
その場合、いくつか選択肢がありますので、ご紹介します。
- フラット35でローンを借りる
フラット35は団信加入が必須ではありませんので、住宅ローンを組むことができます。団信に加入しない分、利率も下がります。ひとまず住宅ローンを組みたいという目的は達成することができます。ただし、万一のことが起きた時、ローンの支払いができなくなるリスクが大きいので、その点をよく考える必要があります。 - フラット35と生命保険を組み合わせる
ローンの支払いができなくなるリスクを生命保険で低減しようという案です。といっても通常の生命保険では、通常告知が必要なので、加入条件が緩い引受基準緩和型や告知の必要がない無選択型を検討することになります。
どちらも通常の生命保険より保険料が高くなります。 - ワイド団信に加入する
ワイド団信は、一般の団信では加入できない病気でも、審査が通って加入できる場合があります。
審査が団信より緩和されているのが特徴ですね。
ただし、一般の団信より金利が高いです。また、加入年齢の上限も50歳前後でセットされているものが多いので、注意が必要です。 - 別な保険会社の団信に申し込む
基本的には告知事項内容はほとんど同じですが、保険会社によって基準が少し異なっているようです。
一度落ちてしまっても、別な団信に申し込むことで審査に通ることがあります。
病気によっては、告知対象期間を経過するまで待つという選択肢もありますが、緑内障は完治しないので、該当しないですね。。
まとめ
緑内障でも団信に入れる場合があります。症状が初期のうちに団信へ申し込むことが最良です。
団信に入れなくても住宅ローンを組む方法、リスクを低減する方法はいくつかあるので、諦める必要はありません。
家を買おうと思うまで、緑内障が住宅ローンに影響を与えるとは全く思いもよりませんでした。。
私は銀行の方にいろいろと教えてもらいましたが、資料を取り寄せて検討したり、オンライン保険相談やFP相談などで聞くのもよいかと思います。